真実というワクチンを日本へ投与せよ


やまと新聞って?明治19年創刊?
http://www.yamatopress.com/b/000350.php

やまと新聞社といってもあまり聞いたことがないと思います。それも当然です。この機会にぜひ"やまと新聞社"を知っていただけると嬉しく思います。やまと新聞社は保守系新聞社として明治19年創刊、一時は発行部数第一位となり皆さんご存知のサザエさんを連載していました。しかし敗戦時にGHQは日本の歴史と精神を抹殺するために多くの書物に焚書を命じました(焚書とは書物を焼き払うなどして人々の目に触れないようにすることです)当時日刊で「帝都日日新聞」という名称だった"やまと新聞"は皇室を敬い、美しい日本の伝統と歴史を伝えていくことを使命として報道していましたので、その焚書により活動を停止せざるを得ませんでした。しかし保守報道の火を絶やすわけにはいかないと、数名の社員が活動範囲を国会内のみとして会社の経営は度外視で(無理ですね)細々と活動をしていました。皆さんが知らないのも当然のことなのです。その間マスコミはGHQの思うままに誘導されどんどん左傾化してしまいました。そんな状況の中、やまと新聞もようやく昨年(平成21年)、活動を国会外に向かっても行うことが許され、このHPの開設や外部への取材、新聞の配布などを始めました。スタッフも一新され若いスタッフで運営しています。少ない人数ですが正しい歴史、すばらしい日本を報道し伝えていくことを目的に国会内にある唯一の保守系新聞として誇りを持ってやっていこうとう者ばかりが集まっています。皆様よろしくお願いいたします。(やまと新聞へ記事を投稿してみたい方どんどんご連絡ください。ちなみに年間購読は5500円です!よろしくお願いいたします)



【拡散希望】やまと新聞応援キャンペーン H22.7.21



やまと新聞社の公式HP http://www.yamatopress.com/


今日は、みなさんへのご提案です。
それは、「やまと新聞」をみんなで育てよう!というものです。

今後の保守系市民活動において、民主党の日本解体法案提出の阻止は、とても重要な課題です。

参議院の過半数割れですが、部分連立(政策連立)で、法案が提出されない保証はありません。

これに対抗するのに、もちろん街宣デモも必要ですが、できればもっと広く、日本国民を大々的に巻き込んだ運動への展開が、不可欠です。

そのとき、メディアの力は、とても大きな役割を担いますが、ほぼすべてのマスコミが、反日に与する中、正しく本当のことを報道してくれる新聞社が1つだけあります。「やまと新聞」です。

日本解体法案が提出された時、「やまと新聞」の号外がすぐにでも打ち出せれば、全国各地で日本国民全体に知らせることが可能になります。

そして、やまと新聞が動き出せば、他のマスコミも巻き込んだ「反民主、反日本解体法案」の運動を展開することも、夢ではなくなります。

このことは、「口蹄疫号外」で証明済みです。

この号外の規模をさらに大きくすれば、国民的運動へと広がっていけるものと思います。

ただし、このやまと新聞さんの力を借りた国民運動への準備として、2つの課題をクリアしておく必要があります。

■1つは資金です。
 お金がないと号外を刷れません。

■もう1つは、やまと新聞の存在を多くの保守市民が知る事、興味を持つことです。

この2つをクリアしておく必要があります。

そのために、一万人規模の「やまと新聞応援キャンペーン」を実施したいと思います。


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やまと新聞応援キャンペーン
 実施要綱
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┏━┓
┃1┃ 8月10日をやまと新聞の日と定める。
┗━┛ (やまと新聞社了承済みです)
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┃2┃ 「月々500円で購読者になれる、
┗━┛ みんなで入会しようよ」と、
    やまと新聞を推薦する。
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┃3┃ 8月10日に向けて、
┗━┛ ブログなどの各自の情報発信の場で、
    一斉にやまと新聞の紹介をする。


フライング紹介もOKですが、8月10日までは、みんなで必ず実施する。
この期間、どこのブログでも、どこの団体でも、どこの情報発信網でも、やまと新聞の名を出すことが、とても重要です。

みんなの力で、大々的に広めていってもらいたいと思います。


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キャンペーンの効果
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┃1┃ 不当法案抑止力効果
┗━┛

日本解体法案をマスコミが報道しないのは、日本人全体に正しい情報が広まったら、法案を提出した政党、賛同した政治家が壊滅的なダメージを受けるからです。

やまと新聞が多くの会員数と資金力を持ち、日本解体法案が提出されたと同時
に、号外を出すことを表明するだけでも、それは大きな圧力となります。

さらに、実際に多くのボランティアが各駅前において号外を配布する準備を整えていると知れ渡ったら、それだけでも日本解体法案の提出に対する強大な抑止力になります。

ネット上の抗議活動だけでも、抑止力になるのですから、新聞で号外が出されるとなると、政治家がためらうのは間違いありません。

「提出推進派の中心人物の選挙区では、全世帯に配布する」

ぐらいの意気込みを表明しておけば、提出を口にする事すらなくなるかもしれません。


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┃2┃ 報道関係者への圧力
┗━┛

やまと新聞が、多くの国民の支持を受けて、規模を拡大していったら、日本のマスコミも正常化する可能性が高まります。
(もちろん、一部の新聞社は廃刊してもらうしかないのですが)

保守系新聞のやまと新聞が、ビジネスモデルとして成功を収めた場合、売り上げ減少に苦しんでいる大手新聞社が、保守系に乗り換えることもありえます。
少なくとも、そういった記事を増やそうと、現場の報道関係者が動いてくれる可能性は、おおいにあります。

そうでなければ、やまと新聞に読者を奪われて、消えてなくなるだけなので
すから。

日本の新聞社が、業界内の動き(自浄作用)によって正常化する最後の機会が「やまと新聞」の購読者拡大にあるということができます。


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┃3┃ どこでも手渡せる新聞
┗━┛

日本解体法案反対のチラシやビラの配布は思うようにいきませんが、「新聞の号外」ならば、駅前で「号外でーす」と言うだけで、手が足りないと思うぐらいに配布することが可能になります。

また、職場でも、「こんなチラシやビラがあるんだけど。」と見せるのはためらってしまう方であっても、「こんな号外を駅前で配っていたよ。何部かもらってきたから、読んでみる?」と、簡単に話題にできます。

号外を普通に手渡すことも可能です。

号外は、チラシ・ビラ配り未経験の方であっても、ベテラン級の保守活動家と同じだけの実行力を私たちに持たせてくれます。

それだけ、歴史と伝統ある新聞社の情報の発信力は大きいのです。

それを、保守活動に活かしましょう。

↓やまと新聞のHPアドレスです。
http://www.yamatopress.com/

↓やまと新聞の会員申込ページのアドレスです。
http://www.yamatopress.com/mediabox/mem.html